夫婦2人の平均的なゆとりある老後の生活費は月37.9万円であるのに対し、受け取る標準的な公的年金の額は、自営業の場合は13.6万円、会社員等の場合は23.1万円です。

下の図をみてみましょう。年金のみに頼ると会社員の場合は1ヶ月で14.8万円が不足し、20年で約3,550万円も不足してしまいます。

その不足分を補うための資産形成制度としてiDeCoが期待されています。

• 平均的なゆとりある老後の生活費は総務省「令和4年家計調査年報」に基づく。
  公的年金額は厚生労働省「令和6年度の新規裁定者(67歳以下の方)の年金額の例」に基づく。

さらに、夫婦で旅行に行きたい、趣味に時間を費やしたい、住まいのリフォームをしたいといった、ゆとりあるセカンドライフを送るには、上記の生活費+αのお金を用意しなければなりません。
また、「老人ホーム」に入るという可能性を考えるなら、さらに資金が必要になります。

公的年金だけでは上述のように赤字が見込まれる今、自分自身でまとまった額の老後資金を作る必要があります。
ただ、定期預金ではお金はなかなか増やせませんし、預貯金に回せる金額も限られます。

個人型確定拠出年金（iDeCo）を使って投資信託を運用すると、長期間の積立運用で預貯金よりも効率的に老後資金を用意できる可能性があります。また、大きな税制優遇を受けることができますので、節税しながら老後資金づくりができるという点でも、とても大きなメリットがあります。

年収500万円の会社員が、毎月2万円ずつ25年間積み立てた場合（年3％で運用）